ホルムズ海峡の混乱で肥料価格に影響か　日本の食料価格にも波及の可能性

ウェザーニューズが船舶の位置情報(AIS＝船の位置を把握するシステム)を分析したところ、7月12日から18日までのホルムズ海峡の通航量は226隻で、前週の409隻から約45％減少しました。その後も低い水準が続いています。

ホルムズ海峡は、世界の原油輸送を支える重要な航路として知られています。一方で、農業に欠かせない肥料を運ぶ航路としても大きな役割を担っています。

国連貿易開発会議(UNCTAD)によると、世界の海上肥料貿易の約3分の1がホルムズ海峡を通過しています。

通航の停滞が長引けば、肥料の供給遅れや価格上昇を通じて、農業コストや食料価格に影響が広がる可能性があります。

肥料は、作物の生育に必要な栄養を補うために使われる農業資材です。

ホルムズ海峡の混乱が長引くと、肥料を運ぶ船の遅れや輸送費の上昇によって、肥料価格が高まる可能性があります。

世界貿易機関(WTO)の分析では、紛争開始後、ホルムズ海峡を通る肥料関連の輸送が大きく減少しました。一時的に肥料価格が上昇したものの、その後は落ち着きをみせています。しかし、海峡の状況次第では、再び価格が変動する可能性があります。

肥料価格の上昇は、農家の生産コスト増加につながります。さらに、肥料が必要な時期に届かなければ、作物の収量にも影響するおそれがあります。

日本は主要な肥料原料のほとんどを海外からの輸入に頼っています。

主な調達先は中東以外で、ホルムズ海峡の混乱が日本向け肥料の供給停止に直結しているわけではありません。ただ、肥料は国際市場で価格が決まるため、原料価格や輸送費の変化を受けやすい特徴があります。

農林水産省によると、化学肥料は製造コストの約6割を原材料費が占めています。そのため、世界的な肥料価格の上昇は、国内の農業コストにも影響する可能性があります。

過去にも肥料価格の上昇による負担増がありました。北海道のてん菜では、2022年から2023年にかけて肥料費が10アール(テニスコート約3面分)あたり約42％上昇しました。

農家の負担が増えると、農産物の生産コストが上がり、時間差をもって食品価格にも影響する可能性があります。

2026年後半にかけてはエルニーニョ現象が強まる見通しです。

エルニーニョは、世界各地の気温や雨の降り方に影響する現象です。地域によっては干ばつや大雨などを引き起こし、農作物の生産に影響することがあります。

肥料価格の上昇や供給の遅れに加えて、天候不順による収量低下が重なれば、農産物価格や食料価格を押し上げる要因となる可能性があります。

ホルムズ海峡の混乱による肥料供給への影響と、エルニーニョによる天候リスクは、それぞれ別の問題に見えます。しかし、どちらも農作物の生産や価格を通じて、最終的には私たちの食卓につながっています。

今後は、ホルムズ海峡の通航状況や肥料価格の動向に加え、主要産地の天候や農作物の生育状況をあわせて見る必要があるとみています。
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参考
※船舶の航行データ(AIS)はKpler社が提供するMarine Trafficデータを利用しています。

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写真：ウェザーリポート（ウェザーニュースアプリからの投稿）
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