「今夏の気象災害に万全を期して」
防災学術連携体が熱中症・豪雨・複合災害への備えを呼びかけ

防災・減災に関わる63の学協会で構成する「一般社団法人 防災学術連携体(※)」は6月29日、「市民へのメッセージ2026 危険さを増す地球温暖化、夏秋の気象災害に備えましょう」と題した声明を公表しました。

今回の声明では、地球温暖化によって猛暑や豪雨のリスクが高まっているとして、①温暖化の仕組みを理解し対策を進めること、②異常気象への備え、③熱中症対策、④豪雨・台風への備え、⑤地震なども重なる複合災害への備え、の5項目を市民に呼びかけています。

※防災学術連携体は、気象や防災、土木、建築、医療、環境など幅広い分野の研究者で構成される組織で、災害に関する最新の知見を社会へ発信しています。

声明の背景には、近年の気象データが示す明確な変化があります。

2024年6〜9月の熱中症による死者数は2033人となり、初めて2000人を超えました。今年からは最高気温40℃以上の日を「酷暑日」と呼ぶことになり、これまで例外的だった暑さが、現実のリスクとして捉えられるようになっています。

実際に、全国13地点平均の猛暑日（最高気温35℃以上の日）の年間日数は、1976年以降で10年あたり約0.8日のペースで増加しています。特にここ数年の上昇幅は際立っており、2023年に7.8日、2024年に8.5日、2025年には10.2日を記録しています。長期的には、1910年からの統計で100年あたり2.9日増加しており、直近30年間の平均は統計開始当初の30年間と比べて約4.2倍に達しています。

豪雨も同じ傾向です。全国のアメダスで観測された日降水量300mm以上の日数は、1976年以降で10年あたり7.0日増加しています。直近10年間（2016〜2025年）の平均は約53日で、統計開始から最初の10年間（1976〜1985年）の約28日と比べると、約1.9倍に増加しています。

つまり、暑さも大雨も、一時的な異常ではなく、長期的な増加傾向にあることがデータから分かります。

こうした気候の変化は、農業や水産業にも影響を及ぼしています。2025年には高温によるコメの品質低下や、北海道で海水温の上昇によるホタテの大量死が報告されるなど、私たちの暮らしへの影響も広がっています。

猛暑や豪雨が増える背景の一つとされているのが、「海洋熱波」と呼ばれる海面水温の異常な高温状態があります。

海面水温が高いと、台風は海からより多くの熱と水蒸気を取り込み、日本に近づいても勢力を維持したまま接近しやすくなります。さらに、暖かい海から供給される大量の水蒸気は線状降水帯の発生を後押しし、豪雨の激甚化にもつながると考えられています。

防災学術連携体は、暑熱順化や適切なエアコンの利用、ハザードマップの確認、防災気象情報の活用に加え、豪雨・台風と地震などが重なる複合災害も想定した備蓄や避難計画の確認など、平時から備えておくことが重要だと呼びかけています。
特集 ウェザーニュースと考える地球の未来
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写真：ウェザーリポート（ウェザーニュースアプリからの投稿）
train男爵(芋)さん