ホルムズ海峡で1,000隻超が待機
迂回ルートにも気象リスク、日本への影響は

ホルムズ海峡は、イランとオマーンの間に位置する狭い海峡です。中東の産油国からアジアなどへ原油を運ぶ重要な航路で、世界の海上輸送される原油の2割にあたる量が通過します。

現在は、船舶の安全を脅かす事象が相次いでいることから、船会社が航行を見合わせる動きが広がっています。その結果、ペルシャ湾内では出港せずに待機する船が増えています。

8月17日時点では、ペルシャ湾に約6,800隻の船舶が確認され、そのうち1,000隻を超える船が停泊、または一時的にとどまっている状況です。

つまり、ホルムズ海峡周辺では、船が「通れるかどうか」だけでなく、そもそも安全に出港できるかどうかという段階から影響が出ています。

ホルムズ海峡周辺の情勢が落ち着き、船が航行できるようになったとしても、すぐに安全な航海ができるとは限りません。

その理由の一つが、アラビア海で吹く南西モンスーン（季節風）です。

6月から9月ごろにかけて、アラビア海では強い季節風が吹き、荒れた海となることがあります。特に7月から8月は南西モンスーンが強まりやすい時期です。

このため、ホルムズ海峡を通過した船は、地政学的なリスクを乗り越えた先で、今度は天候や海の荒れという別の壁に直面することになります。

こうした状況を受け、日本へ原油を運ぶ側にも変化が出ています。

ウェザーニューズの分析では、中東だけでなく、アメリカなど遠く離れた地域から原油を調達し、従来とは異なるルートで日本へ運ぶケースが増えています。その一部では、アフリカ南端の喜望峰を回るルートが使われています。

ただ、迂回すれば気象リスクがなくなるわけではありません。

ホルムズ海峡からオマーン湾を経てアラビア海を横断するルートでは、夏の南西モンスーンによる強風や高波の影響を受ける可能性があります。

一方、喜望峰を回るルートでは、アラビア海の南西モンスーンの影響を受ける区間を避けやすくなりますが、南半球では冬にあたるため、高波など別の気象影響を受けるリスクがあります。

つまり、輸送ルートを変えることで一つのリスクを避けられても、航海そのものに伴う気象リスクまでなくなるわけではありません。

海運業界とは縁のない生活を送っていても、こうした原油輸送の変化は私たちの暮らしと無関係ではありません。

まず考えられるのが、ガソリンや軽油などの燃料です。

航海が長期化したり、荒天によって航行に時間がかかったりすれば、燃料の消費量や輸送コストが増える要因になります。ホルムズ海峡の混乱と悪天候が重なれば、原油を運ぶコストが上昇する可能性があります。

また、原油価格や輸送コストの変化は、ガソリンなどの燃料だけでなく、物流にも影響する可能性があります。食品や日用品を運ぶトラックなどにも燃料が使われるため、輸送コストが上昇すれば、さまざまな商品の価格に影響することがあります。

電気についても、エネルギー価格の変化は発電コストに影響する可能性があります。

ただ、日本のLNG調達は原油ほどホルムズ海峡への依存度が高くありません。2025年の日本のLNG輸入のうち、ホルムズ海峡を経由したものは約6.3％でした。

そのため、ホルムズ海峡の混乱がそのまま電気料金に直結すると考えるのではなく、燃料価格や輸送コストなど、複数の要因を通じて影響する可能性があると見る必要があります。

もちろん、ガソリンや電気、商品の価格は、原油価格だけでなく、為替や政府の支援策、企業の在庫など、さまざまな要因によって決まります。輸送ルートの変化が、すぐに家計へ影響するとは限りません。

それでも、日本のエネルギーの多くが海外から運ばれていることを考えると、「どこから原油を調達し、どのルートで運ぶのか」は、私たちの暮らしを考えるうえで重要なポイントです。

ホルムズ海峡周辺の情勢が落ち着けば、中東から日本へ原油を運ぶ従来のルートが再び使われる可能性があります。一方で、混乱が長引けば、アメリカなど中東以外からの調達や、喜望峰を回るような迂回ルートの利用が続く可能性もあります。

ただ、どのルートを選んでも、気象リスクを完全になくすことはできません。

私たちが普段使っているガソリンや電気、さまざまな商品。その安定供給の裏側には、地政学的な緊張だけでなく、風や波といった自然のリスクとも向き合いながら、原油を日本まで運ぶ長い航海があるのです。

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参考
※船舶の航行データ(AIS)はKpler社が提供するMarine Trafficデータを利用しています。

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写真：ウェザーリポート（ウェザーニュースアプリからの投稿）
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