東日本大震災調査 - ウェザーニュース

◆回答数◆
８８６０４人
内、被害が多く発生した5県（青森・岩手・宮城・福島・茨城）の海岸近くにいた人
９１３６人
◆調査期間◆
2011年3月14日～4月10日

◆この調査の目的◆
3月11日(金)､日本は国内観測史上最大の震災に見舞われました。
「ありのままの今を把握し、災害の記憶を記録する。私達が今、できる事。」を言葉に、東日本大震災の実態を把握し、次の災害を最小限にするため、全国のサポーターの協力のもと、本災害の記録を多く集めてきました。この「東日本大震災調査」は、地震が起きた際に各エリアの人がどのような行動を取っていたのか、その真実を明らかにし、今後の当社や各防災機関が展開する減災活動の発展及び、個人が展開する自助・共助活動の輪を拡げるきっかけとしていく事を目的としています｡

◆本調査を通じて◆
今回の調査はこれまででもっとも多い８８６０４人もの回答が集まり、震災時の行動がさらに細かに明らかになりました。そしてその結果から、情報伝達の課題、ソーシャルメディアの活躍、共助の重要さが見えてきました。

【情報伝達の課題】

実際の津波到達は、早かったところで15～20分との見方もある。どの結果を見ても、その情報を聞いてから逃げては間に合わないことが一目瞭然の結果となりました。

まずは揺れたら逃げる、その行動の早さが重要です。

【ソーシャルメディアの活躍】

調査で送られてきた災害エピソードを見ると、避難時においても、ＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）サイトを利用しながら、友人や知り合いなどの安否情報を始め、避難所情報や交通情報などそれぞれの減災活動に役立てているのが目立ちました。また家族や友人との通信手段の中で、ほかのメディアよりもいち早く連絡が取れることもわかりました。ＳＮＳは、これからの減災を考える上で重要なリソースの 1つになるといえます。

【共助の重要性】

調査で送られてきた災害エピソードを見ると、周りの人への感謝の言葉が多く見られました。大変な時に、どれだけ周りの人と助け合えるのか、共助の重要性を再確認させられました。

東日本大震災調査調査結果

東日本大震災調査
調査結果