モバイルバッテリーは約8割、ポータブル電源は4人に1人が所持
ウェザーニュースではアプリ利用者を対象に、災害時の意識調査を継続的に行っています。この年末年始には電源確保に関するアンケート調査を実施しました。
ポータブル電源とモバイルバッテリーの所持について伺ったところ、ポータブル電源は約4人に1人が、モバイルバッテリーについては約8割の方が保有しているという結果となりました。
災害時にも情報収集や灯りとして使用できるスマートフォンを、長期間使用できるように考えられている様子が伺えました。また、災害時により生活をしやすくするためにも、最新の蓄電機器の普及が着実に進んでいることがわかりました。
そして、これらの所持率が高かった都道府県は、南海トラフ地震防災対策推進地域とほぼ合致しています。
ポータブル電源とモバイルバッテリーの所持について伺ったところ、ポータブル電源は約4人に1人が、モバイルバッテリーについては約8割の方が保有しているという結果となりました。
災害時にも情報収集や灯りとして使用できるスマートフォンを、長期間使用できるように考えられている様子が伺えました。また、災害時により生活をしやすくするためにも、最新の蓄電機器の普及が着実に進んでいることがわかりました。
そして、これらの所持率が高かった都道府県は、南海トラフ地震防災対策推進地域とほぼ合致しています。
災害避難時に9割以上が「乾電池」必要
最新技術の普及が進む一方で、従来型の乾電池の必要性を問う質問には、9割以上が「必要」と回答しました。その理由を聞いたところ、ラジオや小型テレビなどスマートフォン以外での情報収集手段の確保に使用したり、懐中電灯などでの照明確保のために必要といった、これまでと変わらない基本的な防災時のニーズがありました。それに加え、長期保存が可能という信頼性や、様々な機器で使用できる汎用性の高さが挙げられました。
一方で、持ち運び時の重量負担やUSB充電式機器の増加、使用機会の減少を理由に「不要」とする意見も少数ながら存在していました。
現時点では依然として高い必要性を示す乾電池ですが、新しい機器の普及や社会システムの変化により、そのニーズは今後変化する可能性がるかもしれません。
一方で、持ち運び時の重量負担やUSB充電式機器の増加、使用機会の減少を理由に「不要」とする意見も少数ながら存在していました。
現時点では依然として高い必要性を示す乾電池ですが、新しい機器の普及や社会システムの変化により、そのニーズは今後変化する可能性がるかもしれません。
震災の節目の機会に、日頃の備えを見直すことが防災・減災の意識を向上にも繋がります。今後も一緒に防災・減災の意識を高めていきましょう。
ウェザーニュースでは、今後も過去の災害の教訓を伝え、次の防災・減災に繋げる取り組みを続けてまいります。
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「減災調査2025」（能登半島地震から1年 阪神淡路大震災から30年）
対象：スマホアプリ「ウェザーニュース」利用者
期間：2024年12月29日〜2025年1月4日
回答数：16,684
