今シーズン(2019年7月16日〜9月30日)の全国のゲリラ豪雨の発生回数は合計1,688回で、ゲリラ豪雨が少なかった昨年(3,501回)と比較しても、約半分の発生回数になりました。

過去5年平均(4,309回)と比較すると、今年の少なさが顕著に表れ、発生回数は全国平均で半分以下、関東で約6割、ほとんどの都道府県で半分前後となっています。過去5年のデータと比較しても、今年の発生回数が最も少なくなりました。

ゲリラ豪雨が最も多かった都道府県は埼玉県の128回で、次いで大阪府の121回でしたが、いずれの府県も前線や台風の影響で、昨年よりも少ない発生回数となっています。

月別に見ると、全国のゲリラ豪雨の発生回数は7月405回、8月754回、9月592回と、どの月も過去5年平均を下回り、明瞭な発生ピークは見られませんでした。
今年の8月は台風や前線の影響を受けやすく、天気の急変があまり見られなかったため、例年ゲリラ豪雨発生のピークとなる8月の発生回数は過去5年平均の約3割に留まりました。

今年はシーズンを通してゲリラ豪雨が発生しにくい気象条件となりました。

ゲリラ豪雨の発生回数が少なかった要因として、7月末まで太平洋高気圧の本州への張り出しが弱く梅雨明けが遅れたこと、8月前半は台風、後半は秋雨前線の影響を受けやすかったことが挙げられます。

ゲリラ豪雨は晴れて気温が上がった時や、高気圧縁辺の暖かく湿った空気の流入により大気の状態が不安定となった時に突発的に発生する現象です。

今年の夏は台風や前線による雨が多くなったため、ゲリラ豪雨の発生回数は過去5年平均の約4割と少なくなりました。

今シーズンはゲリラ豪雨が過去5年で最も少なくなりましたが、影響がなかったわけではありません。
8月下旬〜9月上旬にかけて前線と暖湿流によってゲリラ豪雨が発生しました。

全国での発生回数が最も多くなった9月11日の事例では、西〜東日本の広範囲で激しい雷雨となり、兵庫県内では時間80mmを観測したところもありました。山陽電車では停電により運転見合わせも発生しました。

関東での事例を挙げると、8月20日は各地で激しい雨となり、雨柱やアーチ雲が目撃されました。

雨雲の動きが速かったため大きな被害はなかったものの、一時的に足止めをくらったという声が多く届きました。

2019年10月1日〜7日にスマホアプリ「ウェザーニュース」を通じて、2019年のゲリラ雷雨を振り返る質問をし、全国11,402人の方々から回答をいただきました。

「この夏、ゲリラ雷雨に遭遇した?(屋内で降られた場合も含む)」と質問したところ、全国の55.3%が“遭遇した” と回答しました。発生回数は全国で過去5年平均の半分以下だったものの、2人に1人がゲリラ雷雨に遭遇していたことが判明しました。

都道府県別にみると、1位は京都府(75.5%)、2位は栃木県(72.5%)、3位は福岡県(71.6%)となりました。いずれの府県も、例年よりは少ないものの、60回を超えるゲリラ雷雨が発生しています。

“ゲリラ雷雨に遭遇した”と回答した方に、「ゲリラ雷雨で起きた被害は?」と質問したところ、半数近く(45.1%) が何かしらの被害にあったことがわかりました。
また、被害を受けた方(※)に具体的な内容を伺ったところ、“交通機関に影響”が23.4%で最も多く、次いで “道路冠水”(22.8%)、“落雷による停電”(17.9%)という結果になりました。

※被害を受けた方:“ゲリラ雷雨に遭遇した”の回答から“被害なし”の回答を除く

“ゲリラ雷雨に遭遇した”と回答した方に、「この夏、ゲリラ雷雨による想定外の出費は?」と質問したところ、4〜5人に1人(22.7%)が何らかの出費があったと回答し、昨年(25.6%)よりも3ポイントほど少なくなりました。

一方で出費額は全国平均で2,437円となり、昨年の2,587円と大きく変わりませんでした。

都道府県別にみると、1位は長崎県(35.7%)、同率2位で沖縄県(34.2%)と奈良県(34.2%)となりました。2018年の同調査で5 位だった東京都の出費率は1.9ポイント減少し、今回は6位(28.5%)でした。
また、“想定外の出費があった”と回答した方に「出費の具体的な内容」を伺ったところ、最も多かったのは“雨宿りでお店に入り出費”(16.0%)で、次いで“傘など雨具を購入”(15.3%)、“バス・タクシーを利用”(13.7%)という結果でした。少数ですが、家屋や車、電化製品などに被害があった方も見られました。

シーズンを通してみると、発生回数は少なかったものの、社会的影響の大きなゲリラ豪雨が発生した年となりました。

一度発生すると、雨による道路冠水や落雷による停電など生活へ影響を及ぼす可能性があるゲリラ豪雨。
今シーズンはゲリラ豪雨の発生回数が少なくなりましたが、被害がなかったわけではありません。
回数の多寡を問わず警戒が必要な気象現象であることが再認識できる結果となりました。