国立感染症研究所の速報データによると、第38週(9月16日〜22日)の全国のインフルエンザ患者報告数は5716人で、定点あたりの報告数は1.16人となりました。過去3年の同時期の報告数(定点あたり)は、0.14(2018年)、0.18人(2017年)、0.12人(2016年)なので、10倍前後の流行状況となっています。

患者数が多い都道府県を見ると、特に沖縄県が52.22人と突出して多く、佐賀県(2.03人)、宮崎県(1.63人)、福岡県(1.60人)、長崎県(1.14人)、鹿児島県(1.08人)、大分県(1.03人)と、九州各県が続いています。

九州以外では石川県(1.44人)、東京都(1.06人)、高知県(1.04人)が1.0人を超え、「流行開始」状態となりました。

例年より早いインフルエンザの流行に、「異常気象のせいでは」「日照時間が短かったのが原因？」など、不安の声も上がっています。

これについて岡山理科大学生物地球学部の大橋唯太(おおはし・ゆきたか)教授は、「9月の気温が例年に比べて低いとはいえず、気象と今年のインフルエンザの早い流行との関連性は、いまのところ説明がつきません」と話しています。

気象庁の10～12月の3ヵ月予報によると、平均気温は北・東・西日本で高い確率が50％、沖縄・奄美で平年並みまたは高い確率がともに40％と、暖冬傾向を示しています。大橋教授は「10月以降は比較的暖かい気候が続きそうなため、気象の観点からはインフルエンザの流行がこれ以上の状態で進むとは考えにくいですが、さらなる流行は12月以降の気候がカギになってきます」といいます。

「12月には例年空気中の水蒸気量が落ち込む時期があり、それがインフルエンザの流行と同期しています。今後も気温や湿度が落ち込むタイミングを注意深く見守っていきたい」と話しています。