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災害情報の入手は「スマホ」が58% 必要情報の取捨選択が今後の鍵に

「減災調査2019」約14,000人を対象に実施

2019/03/10 20:33 ウェザーニュース

2011年に発生した東日本大震災から8年。この8年で防災や減災に対する考え方にも少しずつ変化してきている所があります。

ウェザーニュースでは、災害に対する意識の変化など捉えるため、減災調査を全国で実施。災害情報の入手方法について伺いました。

(調査期間:2019年2月20日(水)−24日(日)、回答数:13,570人)

災害情報の入手方法
テレビ・ラジオからスマホへ

設問「災害の情報入手の際、まず何を使いますか?」
「災害の情報入手の際、まず何を使いますか?」という質問に対する回答を見るとスマートフォン(以下、スマホ)が過半数を占める結果となりました。
※「インターネット」=「パソコン」の回答数と「スマホ」の回答数の合算
時系列の変化を見てみても、東日本大震災以降は「テレビ・ラジオ」が多くなる傾向。しかし、2016年の調査の後から、「インターネット」が「テレビ・ラジオ」を抜く形となっています。

また、総務省が公表している平成30年度版情報通信白書によると、世帯保有率、インターネット利用手段ともにスマホがパソコンを上回る結果が出ています。

これらの結果から、スマホの性能や機能の向上により、防災・減災情報に限らず、普段から情報収集手段として使われるようになっていることが伺えます。つまりスマホに対するハード、ソフトともに信頼性が高くなっていると言えそうです。

必要な情報を受け取る術を

最も身近な情報収集手段として誰もが利用しているスマホ。インターネットからニュースやSNSなどを通じて、スマホで様々な情報を受け取れるようになりました。これからその機能や通信環境も向上し、災害時にも情報収集手段としてこれからも多くの人が利用するようになりそうです。

ただ、普段から溢れかえる多大な情報の中にも、デマなど誤った情報が入ることもあります。これを防ぐには信頼性のある情報源を普段使いの中から見つけ出すなど、自身が今いる環境の中で必要な情報を取捨選択し、受け取る技術こそが重要な鍵となります。

» 東日本大震災から8年特設サイト

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本調査は、ウェザーニューズが独自に実施したものです。公的機関や報道機関の調査・発表資料などと合わせて、情報の一つとしてご参考ください。