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非常食の備え 広島や北海道は2018年の災害を教訓に約30%増加

「減災調査2019」約14,000人を対象に実施

2019/03/11 08:32 ウェザーニュース

2018年は今年の漢字「災」に象徴されるように、西日本豪雨や北海道胆振東部地震、度重なる台風直撃などにより、日本各地で大きな被害を受けました。そして、2011年に発生した東日本大震災から8年を迎えます。

ウェザーニュースでは、災害に対する意識の変化など捉えるため、減災調査を全国で実施。非常食の備蓄状況について伺いました。

(調査期間:2019年2月20日(水)−24日(日)、回答数:13,570人)

非常食の平均備蓄日数は微増
ここ7年の傾向に大きな変化なし

「非常食、何日分備えていますか?」という質問に対する回答を見ると、2011年の東日本大震災を受けて大きく増加した後、非常食を用意している人の割合は約70%で、ここ7年の傾向は大きな変化していません。

平均備蓄日数を見ると、前年と比べるとわずかに増加しました。このため、非常食を用意している人と用意していない人との差がある意味広がったと言えそうです。

広島や北海道は非常食の意識が向上

都道府県別でみると、広島や北海道は平均備蓄日数が前年より約30%も増加していることがわかりました。

この地域は2018年に大きな被害をもたらした「西日本豪雨」や「北海道胆振東部地震」などで被害を受けた地域と重なることがわかります。これらの地域は災害を教訓に非常食の必要性を意識するようになったことが伺えます。

日頃の備えが大切

災害の経験からきた備えは災害時にかなり有効なものとなります。災害経験のないエリアの人も経験者のとった対策を参考にできることから始めてはいかがでしょうか。

» 東日本大震災から8年特設サイト
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本調査は、ウェザーニューズが独自に実施したものです。公的機関や報道機関の調査・発表資料などと合わせて、情報の一つとしてご参考ください。


※設問「非常食、何日分備えていますか?」…「約1日分」「約3日分」「約1週間分」「用意していない」の4択形式で回答。

※平均備蓄日数=
(「約1日分」の回答数+「約3日分」の回答数×3+「約1週間分」の回答数×7)/全回答数で算出