阪神高速が倒壊し、住宅10万棟以上が全壊も
多くの家屋やビル、阪神高速などが倒壊するなど明るくなるに連れて、甚大な被害が明らかになっていきました。
当時、地震の震度は気象官署で体感によって観測されており、当初の最大震度は神戸市と洲本で震度6でした。しかし、その後の現地調査によって神戸市の広いエリアや淡路島の北部は震度7が適用され、福井地震をきっかけに1949年に設定されて以来、初の震度7の地震となりました。
この地震では6000人を超える方が亡くなり、10万棟以上の住宅が全壊しています。(消防庁)
当時、地震の震度は気象官署で体感によって観測されており、当初の最大震度は神戸市と洲本で震度6でした。しかし、その後の現地調査によって神戸市の広いエリアや淡路島の北部は震度7が適用され、福井地震をきっかけに1949年に設定されて以来、初の震度7の地震となりました。
この地震では6000人を超える方が亡くなり、10万棟以上の住宅が全壊しています。(消防庁)
耐震基準の強化のきっかけに
阪神・淡路大震災では倒壊した家屋の多くは1981年以前の古い耐震基準に基づいて建てられた家屋でした。地震をきっかけに建物の耐震化はより進み、耐震基準の強化も進んでいます。
当時の地震観測網では被害の全貌が把握しにくかったこともあり、気象庁は試験運用を行っていた地震計による震度観測への切り替えを翌平成8年から実施。さらに震度階級を8から10に増やすなど、大きな変化につながりました。
ただ、現在運用されている緊急地震速報を活用しても阪神・淡路大震災のような直下型地震の場合は対策が間に合いません。活断層による地震は日本のどこで起きてもおかしくありませんので、建物の耐震化や家具の固定など、事前の対策が非常に重要です。
当時の地震観測網では被害の全貌が把握しにくかったこともあり、気象庁は試験運用を行っていた地震計による震度観測への切り替えを翌平成8年から実施。さらに震度階級を8から10に増やすなど、大きな変化につながりました。
ただ、現在運用されている緊急地震速報を活用しても阪神・淡路大震災のような直下型地震の場合は対策が間に合いません。活断層による地震は日本のどこで起きてもおかしくありませんので、建物の耐震化や家具の固定など、事前の対策が非常に重要です。
2019年4月30日で「平成」が終わります。ウェザーニュースでは、平成30年間に起こった気象や災害などを、過去の資料などをもとに連日振り返っていきます。
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