被害の大きかった熊本県西原村で生活している奥野 美樹さん。３人子どもと不安を抱えながら過ごしてきたこの１年についてお話を伺いました。

ウェザーニュース：熊本地震当時の状況について教えてください

奥野さん：4月14日の前震が発生した時、すぐさま３人の子どもを抱え必死に守りました。その後の小学校での避難生活では、赤ちゃんにとって遅い消灯時間と闘う日々。ダンボールに赤ちゃんを入れて暗くするなど、身近なもので対応していました。

ウェザーニュース：災害に関する情報はどのように取得していましたか？
奥野さん：SNSですね。普段から村のママ友と繋がっていたのでよく使っていました。また、ガソリンを入れに行くにしても停電により、遠くにいかないといけない状況だったので、避難中は代表で買い出しに行く人に色々頼んだりしていました。これは普段の繋がりがあるからこそ出来たことだと思います。

ウェザーニュース：熊本地震から１年が経過し、今思うことは何ですか？
奥野さん：住む場所が変わり、子どもたちも思っている所はいろいろありますが、今はその仮設生活も全部楽しい思い出に変えてやろうと思ってて、前向きに進んでいます。

また、余震が続く中、刻々と変化していく状況に対して、対策や活動を引っ張ってきた日本赤十字社熊本県支部 災害対策本部長の岡村範明さん、熊本県青年赤十字奉仕団委員長の石本瑛寛さんにもお話を伺いました。

ウェザーニュース：熊本地震の際の活動内容について教えてください。

岡村さん：熊本地震発生後に日本赤十字社熊本県支部内に災害対策本部を設置。医療救急活動を中心とする情報管理や対応を行い、朝夕毎日ミーティングしながら、刻々と迫る状況に対応していきました。

石本さん：災害対策本部内に設置した災害ボランティアセンターで、他県から来る救護班へのナビゲーター役や救援物資輸送の手伝いを中心に活動を行いました。災害時の移動はナビ通りに行ってもうまくいかないため、地元の土地勘を活かしたナビゲーター役となって、現地に安全かつ迅速に到達するためのサポートを行いました。

ウェザーニュース：それぞれの活動における課題はありましたか？
岡村さん：一番難しかったのは、沢山の関係機関との連携です。短期間に震度７を２度観測するなど想定外の事態に、環境が整うまで時間がかかりました。いろんなケースがあるものの、関係機関同士がお互いに支え合っていきたい。
石本さん：無線が使える、小型飛行機やヘリコプターを操縦出来る、救急対応が出来るなど特殊技能を持った特殊奉仕団の方との連携が課題です。今後、道が駄目なら、海や空での救援で行こうなど、それぞれの特殊技能を活かしたボランティア活動を行っていきたい。

さらに、医療現場の最先端で活動してきた熊本赤十字病院 国際医療救援部医師の細川 浩さん、感染管理認定看護師の東 陽子さんにもお話を伺いました。

ウェザーニュース：熊本地震の際の活動内容について教えてください。

細川さん：普段は整形外科の医師として活動しているが、地震の際には院内災害対策本部における医療救護活動の調整や被災地でエコノミー症候群とよばれるDVT（深部静脈血栓症）の予防啓発活動を行いました。

東さん：当時は感染症を防ぐため、対策の実践や教育、巡回などが主な業務でした。例えば、一部の避難所では、余震からすぐに逃げるため土足で生活している所がありました。土足での行き来で感染症を住環境に持ち込む危険性があったため、土足をやめるなどの提案するなどの活動を行いました。

ウェザーニュース：それぞれの活動における課題はありましたか？
細川さん：熊本地震では、阪神淡路大震災や東日本大震災での教訓が多いに活かされた。例えば、災害時派遣医療チーム（DMAT）やヘリ搬送システムの整理、そして、救護・支援者を取りまとめる災害コーディネーションなど熊本県全体で総合的に管理を行った結果、効率よく進めることが出来た。ただ、このようなシステムはまだ他の救護団体に浸透していないので、熊本県をモデルケースに、ネットワークを通じて他の団体に引き継いでいきたい。
東さん：他の医療救援団体の感染対策チームにも来て頂いたが、相互間での情報共有がうまく出来なかった。県内外のチームを統括してどこの避難所に行って欲しいなどの情報を１つにまとめて共有出来る仕組みを作っていきたい。
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24時間生放送番組のSOLiVE24では4月14日(金)に特別番組を放送しました。

・熊本の現地のいま
・救護の最前線からの声
・避難生活から感じたこと

これらの取材をとおして、熊本地震から学ぶことを一緒に考えていきたいと思います。