ウェザーニュースでは、2017年3月に減災調査を昨年に続き実施。

調査の中で『非常食を何日分備えているか』また『家具に地震対策をしているか』の項目に注目しました。

前回の調査では、熊本の非常食を備蓄している割合は58％(全国43位)。家・家具への対策を行っている割合は38％(全国31位)でした。

しかし、今年の調査では、非常食の備蓄及び、家・家具への対策を行っている割合が高くなり、九州では1位に。全国で見てもそれぞれ10位以内と4月の地震を経験する前の調査結果とは明らかに違うものになりました。

では、熊本を除いた九州6県はどうだったのでしょう。

まず、家・家具への対策の割合と全国順位を見てみると、熊本地震で家屋に被害があった大分をはじめ、佐賀・長崎でも上がっています。

さらに、非常食の備蓄においては、佐賀・鹿児島・宮崎・大分の4県で6割以上となり、全国順位も上がっています。

やはり震度7という凄まじい地震は、熊本のみならず、他の県の災害意識を高める結果となりました。

震災後は、物流網が数日間に渡ってマヒし、深刻な食料不足に悩まされることが多々あります。
そんな時のためにも、普段から非常食を備えておくことが非常に大切となってくるわけです。
よく言われるのが「最低3日分の食料」を備えておくこと。
今回の調査で3日分の食料を準備していると答えたのは、全国で4割。平均すると2.2日分を備蓄している結果となりました。
ちなみに、熊本だけの平均は2.5日分となっており、全国平均を上回りました。

熊本の対策の割合が一気に増加したことからもわかるように、常日頃から対策をしておくということは非常に重要なことです。
なかなか経験しないと震災の怖さや大変さはわからないものですが、実際に起こってからでは遅いのです。

熊本地震から早1年、私たちは大きな自然災害に見舞われるたび、その時の教訓を活かして次につなげていかなければなりません。
そのために、今何をすべきか、出来ることは何か、今一度考えてみてください。
小さなことの積み重ねが、後々自分の命を救ってくれるものになるかもしれません。
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24時間生放送番組のSOLiVE24では4月14日(金)に特別番組を放送しました。

・熊本の現地のいま
・救護の最前線からの声
・避難生活から感じたこと

これらの取材をとおして、熊本地震から学ぶことを一緒に考えていきたいと思います。