過去３回分の調査と比較してみると、震災後から微妙に低下しているものの、大きな変化はありません。

よく言われる「３日分の食糧」を備えているのは全体の４割。
平均2.2日を備蓄している結果となりました。

エリア別に平均備蓄日数で色分けをしてみました。

東日本大震災で大きな影響が出た太平洋側のエリアや昨年4月に発生したばかりの熊本県、そして阪神淡路大震災での京阪神と「震災を経験したエリア」は軒並み備蓄の意識が高いことがわかります。

一方で、こちらも昨年年末に発生したばかり鳥取県では47都道府県で最も備蓄日数が少ない結果となりました。

人口の多いエリアでの揺れが小さかったため、負傷者や家屋の損壊などの被害が甚大ではなかったことが、一因として有りそうです。

東日本大震災から経過するにつれて、対策している方の割合が減少していることが結果から見えます。

耐震性の高い住居が増えているとはいえ、家具の耐震性はそこまで変わっていないのではないでしょうか。

いまいちど、非常食の備え・家具の備え、本当に大丈夫なのか？大丈夫ではないのならば、いざという時どう気をつけて行動するのか、考えるきっかけになればと思います。

24時間生放送のSOLiVE24では３月11日にこの記事の内容を含め、減災特集ということで番組内で振り返ります。

放送時間
11日(土)21:00−23:00
ソライブムーン番組内

減災調査2017や東北エリアの現地調査、そして、津波研究の第一人者・東北大学災害科学国際研究所　所長の今村文彦さんのインタビューを交えながら、「震災の教訓を風化させないためにどうすれば良いのか」を考えていきます。