では、実際の災害時、人々はどの情報に頼るのか。聞いてみた結果が下のグラフになります。

・メディアの使い方は変わっていない
６０％近くの人がテレビやラジオの情報をまず頼る、という結果になりました。
一方でネットなどでの情報を頼るのは３０％、SNSに至ってはたった５％にとどまりました。何かあったら、まずはテレビ・ラジオを付けるという習慣をもっている人が多いということになります。

視点を変えて、災害時にSNSを使って、実際に情報共有(発信)をした事があるかどうか、聞いてみた結果が下のグラフになります。

・災害時のネット発信は5人に1人
上記の質問の『SNSを利用していない』という割合は2割弱。つまり8割の方はSNSを利用していることになります。年代関係なくほぼ同じ割合なので、老若男女問わずSNSは普及しているようです。
ただ、本題である、『災害時に情報共有をしたことがあるか』という問いに対しては、「ある」と答えた人は全体の2割弱、5人に1人にとどまりました。
上記までの結果では、やはりネットの情報は災害時に有効活用されていないという実態が浮き彫りになっています。

では意識的にどう思っているのか。いざという時、「被害がある」「被害がない」といった情報をSNSに共有することが減災、すなわち被害軽減につながると思うのか、実際の意識を聞いてみました。

結果はなんと約7割の人たちが、ネットへの情報共有は被害軽減につながると回答。
前の質問の『災害時に情報共有をしたことがあるか』で、経験がある・ないに関わらず高い割合でつながると思っている人が多い結果となりました。
また、そう思う理由に関してみなさんのコメントをまとめると、それぞれ以下の３つのポイントに集約されます。