耐震基準が変わった1981年
1981年6月、建築基準法が改正され、このタイミングで耐震基準が大きく変わりました。
今迄の建物に対しての耐震基準が見直され、より厳しく新しい耐震基準になったのです。
阪神淡路大震災では、この改正後、つまり1982年頃から建築された物件の被害が少なかったことが報告されています。逆に1981年以前の旧耐震基準で建てられた建物被害が目立ちました。
今の住まいや周辺の建物の耐震性を知る上で、この点は知っておくべきポイントになります。
そこでウェザーニュース会員の皆さんに、お住いの建物が1981年以前/1982年以降、どちらで建てられたのか調査してみました。
今迄の建物に対しての耐震基準が見直され、より厳しく新しい耐震基準になったのです。
阪神淡路大震災では、この改正後、つまり1982年頃から建築された物件の被害が少なかったことが報告されています。逆に1981年以前の旧耐震基準で建てられた建物被害が目立ちました。
今の住まいや周辺の建物の耐震性を知る上で、この点は知っておくべきポイントになります。
そこでウェザーニュース会員の皆さんに、お住いの建物が1981年以前/1982年以降、どちらで建てられたのか調査してみました。
1981年以前が4分の1
結果、多くの方が新しい耐震基準であろう1982年より後の建物にお住まいだということがわかりました。一方で約4分の1の方が1981年より前に建てられたものだと回答しています。
地図で見てみると…
1981年より前の回答を赤色の点で地図に反映してみました。まんべんなくいらっしゃいます。
近畿エリアに拡大しても都市部を中心に広い範囲に分布しているようにみえます。
さらに詳しく割合をみるため、都道府県別の集計をしてみました。その中で1981年より前と回答された方が多い県をみてみましょう。
さらに詳しく割合をみるため、都道府県別の集計をしてみました。その中で1981年より前と回答された方が多い県をみてみましょう。
都道府県別の割合(上位10県)
40%をこえる数字。さきほど全体的には4分の1とお伝えした割合よりもはるかに高い傾向がでています。
こうしてみると、山陰、北陸の日本海側。そして四国、山陽、九州の東側の県が集まっていることがわかります。
ご自宅の耐震基準・構造をいまいちど知っておくことはもちろんのこと、
それを踏まえて、家具の固定、非常持ち出し品をわかりやすいところに置いておくなどの対策をしておくことが必要ですね。
こうしてみると、山陰、北陸の日本海側。そして四国、山陽、九州の東側の県が集まっていることがわかります。
ご自宅の耐震基準・構造をいまいちど知っておくことはもちろんのこと、
それを踏まえて、家具の固定、非常持ち出し品をわかりやすいところに置いておくなどの対策をしておくことが必要ですね。
生放送番組でも振り返ります
24時間生放送のSOLiVE24では17日、19日でこの記事の内容を含め、阪神淡路大震災から学ぶ事をあらためて特集します。
17日(火)20:00−23:00 ソライブムーン番組内
震災の記憶を残すため建てられた「人と防災未来センター」の主任研究員 荒木裕子さんへの取材内容を放送いたします。
19日(木)20:00−23:00 ソライブムーン番組内
阪神淡路大震災から22年を経て、今後の減災をみなさんと深く掘る時間としていきたいと思います
17日(火)20:00−23:00 ソライブムーン番組内
震災の記憶を残すため建てられた「人と防災未来センター」の主任研究員 荒木裕子さんへの取材内容を放送いたします。
19日(木)20:00−23:00 ソライブムーン番組内
阪神淡路大震災から22年を経て、今後の減災をみなさんと深く掘る時間としていきたいと思います